原油100ドル突破と長期金利の上昇圧力　日本株は2週連続の大幅安に

週を通じて値がさの半導体関連株の重荷が目立ち、指数の下落幅を押し広げる形となりました。一方で、保険や海運といった業種には資金の逃避先として買いが入る場面もあり、指数全体の弱さとは対照的な値動きも見られています。半導体を中心とするAI関連株は、海外市場に比べて戻りの鈍さが目立っており、これが指数全体の重しになっている構図です。個別銘柄の物色動向を見る限り、投資家は『どのセクターがインフレ耐性を持つか』という物差しで銘柄を選び直しているように見受けられます。

週前半は原油高と長期金利の上昇を嫌気し、米国市場は4営業日続落となりました。しかし、金曜日は一転して主要指数がそろって反発し、5営業日ぶりの上昇で週を終えています。夜に発表された米消費者物価指数はインフレの根強さを示す内容でしたが、中東情勢の緊張緩和観測から原油価格が反落したことが好感され、株式市場には追い風となりました。前日に急落していた一部のAI関連銘柄は、この日のうちに値を戻す場面もありました。

ドル円は9月11日のNY市場で153円台で取引を終え、前営業日の終値154円台から1円ほど円高が進みました。日中は米卸売物価指数を受けた利上げ観測の高まりから一時154円台半ばまで円安が進む場面もありましたが、夜の米消費者物価指数の発表後は振れが大きくなり、株安を嫌気したリスク回避の円買いも重なって153円前半まで下落。米10年債利回りは節目の5%に迫る水準まで上昇しており、日本の長期金利にも連れ高圧力が及んでいます。エネルギー価格の上昇が金利上昇の主因となっている点は、これまでの『金融政策主導』の金利上昇局面とは性質が異なります。

中東情勢の混迷が長期化するなか、原油価格は心理的な節目である1バレル100ドルを突破しました。

エネルギーコストの上昇はインフレ圧力に直結するため、金融市場ではこれまで以上に神経質な反応が広がっています。

この原油高が一時的な地政学リスクの反映にとどまるのか、それとも構造的な供給不安の始まりなのかによって、今後の金融政策運営への影響度合いも変わってきます。原油関連以外の商品市況にも波及が広がるようであれば、警戒レベルを一段引き上げる必要が出てきそうです。

混迷が続いていた中東情勢に、外交面での進展を示すとみられる報道が伝わりました。湾岸諸国とイランが外相会合を開く見通しであり、ホルムズ海峡の航行管理を巡る枠組みへの支持を取り付ける狙いがあるとされています。

これを受けて原油価格には反落する場面もみられ、エネルギー発のインフレ懸念が一服するかどうかの分岐点として注目されます。

もっとも、情勢が本当に落ち着きに向かうかは不透明であり、楽観は禁物です。

来週は日米の金融政策決定会合が相次いで予定されており、市場ではその結果を見極めたいとの思惑から、持ち高を積極的に傾けにくい状況が続いています。

原油高を背景にしたインフレ圧力の高まりが、両国の中央銀行の判断にどう影響するかが、目下最大の焦点です。

エネルギー価格が金利・株式を振り回す一週間となりましたが、金曜日には中東情勢の緊張緩和期待から潮目が変わり、株式市場は買いで週を締めくくりました。

もっとも外交面での進展が本物かどうかはまだ見極めが必要で、来週の中央銀行イベントの結果次第では、あらためて相場の方向性が大きく揺れる可能性があります。

金利上昇局面でのグロース株の脆さも、あらためて意識しておきたいところです。