日経平均株価、4日続伸で一時6万9000円台回復　週末は米指標の弱さとホルムズ海峡の緊迫化で伸び悩む

日経平均株価は4営業日続伸。8月14日は前日比405円21銭高（+0.59%）の6万8,713円80銭で取引を終え、取引時間中は6万9,608円24銭まで上昇し、約1カ月ぶりに6万9,000円台を回復しました。TOPIXは前日比21.16ポイント高の4,197.20ポイントと連日で過去最高値を更新しています。

8月14日（現地時間）のNYダウは前日比107ドル58セント安（-0.19%）の5万3,732ドル41セント、ナスダック総合は73.87ポイント安（-0.28%）の2万6,729.16でともに反落しました。半導体株指数（SOX）はSKハイニックスなど、メモリー株高を受けて+0.87%と底堅く推移しています。7月小売売上高（前月比-0.6%、予想+0.1%）とミシガン大学消費者信頼感指数（速報値51.0、予想55）がそろって弱い内容となったことに加え、ホルムズ海峡を巡る供給懸念から原油高・金利上昇となったことが重荷となりました。

ドル円は8月14日のNY市場で158円60銭～159円40銭のレンジで推移し、159円324銭で取引を終えました。弱い米指標を受けて一時ドル売りが優勢となったものの、ホルムズ海峡情勢を背景とした原油高・金利上昇でドルが買い戻されました。日本政府がこれ以上の円安進行を望まない姿勢を示しているとの見方もあり、追加介入への警戒感がくすぶっています。

8月13日発表の7月米生産者物価指数（PPI）は前年比4.7%と市場予想を下回り、9月FOMCでの利上げ観測が後退しました。

これを受けてナスダック100は+1.15%高、NYダウも+0.13%高となり、AI・半導体関連株への買いが継続しました。

この流れを引き継いだ14日の東京市場でも、寄り付き後に日経平均株価が一時+1.39%まで上昇する場面がありました。

一夜明けた8月14日発表の7月小売売上高は前月比-0.6%（予想+0.1%）と市場予想を大きく下回り、昨年10月以来の落ち込みとなりました。

8月ミシガン大学消費者信頼感指数の速報値も51.0と予想（55）を下回り、消費者マインドの弱さが確認されました。

これを受けて早期の利下げ観測が強まり、一時10年債利回りが低下、ドル売りが優勢となりました。

弱い米指標を受けたドル安の流れは長続きせず、ホルムズ海峡を巡る供給混乱への懸念が再燃したことで、NY原油先物は1バレル82.39ドル（+1.62%）まで上昇しました。

原油高を受けて米長期金利も上昇に転じ（10年債利回り4.692%）、ドルが買い戻される展開となりました。

株式市場では中東情勢の不透明感が重荷となり、NYダウ・ナスダック総合はともに反落しています。

インフレ鈍化を好感した買いと、消費指標の弱さによる利下げ期待、そしてホルムズ海峡を巡る地政学リスクという、方向感の異なる材料が8月10日週末にかけて交錯しました。

日本株は堅調を維持しているものの、為替・原油・金利のいずれかが大きく動けば相場の腰折れにつながりかねず、8月24日週以降も複数材料の綱引きが続きそうです。